リサーチエッセイ

大学の母子保健講義における発表および授業後レポートによる
若年女性の妊娠･周産期に関する認識分析

上家 和子、野村 真美

• 子ども・子育て支援法(2014年)、成育基本法（2018年）のもと、妊娠・出産・育児についての支援の体系化が進められている。こうしたなか、当事者の認識や行動などの実態を把握することは極めて重要である。
• 女子大学3年生の公衆衛生講義のグループワークのなかでとりあげた「妊娠中、新生児期の健康課題と対策」についてのプレゼンテーションと提出レポートについて、オプトアウトで承諾を得て、113人分の内容を分析した。
• 20歳を超えるまで、ほとんど妊娠出産について学ぶ機会がなかったと自覚している学生が多かった。
• 半数以上が妊産婦健診に言及し、半数近くが母子健康手帳の意義や重要性を改めて認識したという。さらに、より多くの同世代にひろめるためにスマートフォンのアプリケーションに期待する記載が3分の1以上にあった。
• 若年者に情報を届けるうえで、情報を得る手段が紙媒体からデジタル情報に急速に変化していることに対応していくことも重要であると考えられる。