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平成14年度診療報酬改定のジェネリック医薬品の使用に対する影響

木村 和子、原 祐一

平成14年度の診療報酬改定で導入された後発医薬品（ジェネリク医薬品）の使用促進策の影響を調査した。対象になった秋田、金沢、大阪、福岡の４市の医療機関のうち、診療所の41.2％、病院の47.9％でジェネリク薬の使用開始あるいは使用拡大があったことがわかった。採用理由では、「経営メリット」がもっとも多く、ジェネリク薬メーカーの情報提供体制が不十分であることに不満を持っていることが明らかになった。